ネパール連邦民主共和国に義援金を寄託


3月1日、曹洞宗宗務庁 河村松雄総務部長が駐日ネパール国大使館へ赴き、クリシュナ・チャンドラ・アリヤル臨時代理大使と面会し、平成27年4月25日にネパール連邦民主共和国で発生した大地震により甚大な被害を受けた被災地の復興支援に資するため、義援金を寄託したことが報告されました。

既に、地震発生当時、第1期分として平成27年5月27日に釜田隆文宗務総長と曹洞宗の大本山である永平寺と總持寺の代表より、合計300万円の義援金を寄託しておりましたが、今般、第1期寄託以降に全国より曹洞宗義援金に寄せられた浄財(5,554,866円)について、第2期分として同国政府所管の復興支援専用口座に送金いたしました。

河村総務部長は、以前にネパール連邦民主共和国を2回訪問し、「ルンビニ」や首都「カトマンズ」を訪れたことに触れると、同大使から、日本とネパールは仏陀を通じ深い宗教的結びつきがあり、支援の輪を繋いでいることに感謝の意が添えられました。

また、被災地は今なお復興の最中であり、首都カトマンズにある観光名所としても名高いダラハラ塔も倒壊したままであることなど、被災の実情が報告されました。

寄託した義援金が少しでも復興の一端を担っていただくことを願ってやみません。

なお、ネパール連邦民主共和国で発生した地震に対する復興支援のための曹洞宗義援金の勧募は、平成29年1月31日をもって終了いたしました。

この勧募にご協力を賜りましたこと心より感謝申し上げます。